小規模事業者持続化補助金獲得セミナー なぜ漫画広告が人気なのか!

小規模事業者持続化補助金獲得セミナー なぜ漫画広告が人気なのか!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

なぜ今漫画広告が人気なのか?

ベストセラー本

広告媒体・DM・チラシ・小冊子

などに漫画が多くなってきました。

私の知り合いの会社も漫画HPにしたところ

問い合わせが増えたと教えて頂きました。

そんな、話を聞いていたので、漫画LPを作ろうと

思っていたところ

引き寄せとでも言うのか!

漫画広告の老舗 トレンド・プロさんと縁を持つ事が出来ました。

小規模事業者持続化補助金を申請して

漫画広告でHP・DM・チラシを作れたら良いと思い

今年も補助金を申請する事にしました。

小規模事業者持続化補助金とは、販売促進費

ホームページ作成・チラシ・DM作成費

PPC広告・FB広告費・販売促進にかかった費用を

原則 50万を上限に補助してくるのです。

ただ、申請の採択率が 40%と言われています。

私自身も3回申請して、2回駄目だったんです。

駄目だった時は、自分で申請をしたんです。

申請の時間も10時間 調べたりする時間を考えると

20時間以上・・・・・

なので 3回目は申請しないようにしようと思ったのですが

ここでも 気引き寄せ!

補助金の採択率が70%以上の 企業診断士の小林先生と

知り合う事が出来たのです。

小林先生に相談したところ、すんなりと採択されました。

申請書の書き方であったり、重要なポイントが抜けていると

この良い情報を皆にも伝えたい想いをお話ししたところ

こころ良く承諾して頂き、小林先生とトレンドプロさんに

お願いして、セミナーを開催する事が出来ました

人気の漫画LPが無料で作れる!販促補助金獲得セミナー

小規模事業者持続化補助金の公募期間は

平成30年3月9日(金)~平成30年5月18日(金)まで

このセミナーに参加すると、

今話題のマンガ広告ページを

補助金を利用してお得にマンガLPを制作するワザを知る事が出来ます。

補助金申請がスルッと通る3つのポイントとを知る事が出来ます。
~採択率70%越えの講師が教える無料セミナー~

 

個人事業主・小規模会社の方

時間は重要です。
申請書はプロに任せ採択され
補助金を活用して売り上げアップをしましょう

参加は「無料」です!お知り合い
の方とお誘い合わせの上、
お気軽にご参加ください。

2018年4月19日(木)18:00〜

場所:株式会社トレンド・プロ
参加費用:無料

 

席に限りがございます。 お申し込は 今すぐ

https://www.seminarjyoho.com/course_show_331271.html

 

参加は「無料」です!お知り合い
の方とお誘い合わせの上、
お気軽にご参加ください。

『シブ5時』(NHK総合)にて放送!まんがでわかる 伝え方が9割

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

出典元 記事は ↓

http://www.ad-manga.com/nhk9wari/

漫画広告の老舗 トレンド・プロさんになぜ今 漫画LPが効果があるのか?

を教えて頂く事になりました。

 

 

なぜ今漫画広告が人気なのか?

これからは世の中のあらゆる情報がマンガに
変換されていくでしょう。その理由は、
人間は文章や数字の羅列よりも
マンガという物語を読んで情報を得る方が楽しく、
そして楽だからです。
伝達媒体としては既存の紙やデジタルに加え、
スマホやタブレットの爆発的な普及により、
YouTubeなどの動画投稿サイトや
FacebookなどのSNSも大きく発達しました。
今や、誰でも手軽に情報発信することが
できる時代が到来しています。

このマンガ市場は今後さらに
大きく拡大していくでしょう。

出典元

株式会社トレンド・プロさんの HP

http://www.ad-manga.com/

 

 

 

平成29年度補正予算小規模事業者持続化補助金

出典元  http://h29.jizokukahojokin.info/

 

小規模事業者の事業の持続的発展を後押しするため、小規模事業者が、商工会・商工会議所の支援を受けて経営計画を作成し、その計画に沿って取り組む販路開拓等の経費の一部を補助します。
なお、本公募においては、事業承継に向けた取り組み、生産性向上に向けた取り組みを実施する事業者を重点的に支援します。

経営計画に基づいて実施する販路開拓等の取り組みに対し、原則50万円を上限に補助金(補助率2/3)が出ます。計画の作成や販路開拓の実施の際、商工会議所の指導・助言を受けられます。小規模事業者が対象です。申請にあたっては、地域の商工会議所へ「事業支援計画書」(すべての事業者)、「事業承継診断票」(代表者が60歳以上のすべての事業者)の作成・交付を依頼する必要があります。依頼はお早めにお願いします。